「住宅価格、なんでこんなに高いの？」
そんな声を最近よく聞くようになりました。
実際、過去10年間（2015〜2025年）で、日本の住宅価格は明確な上昇トレンドを示しています。
特に2020年以降は、資材高騰・円安・都市圏への人口集中などが重なり、
全国的に価格が押し上げられてきました。
この記事では、過去10年の住宅価格の推移をデータで振り返りながら、
「今後の住宅価格はどうなるのか？」という視点も交えて解説します。
全国住宅価格の推移（坪単価ベース）
不動産データサービス「土地ドットコム」の時系列データによると、
全国平均の坪単価は以下のように推移しています。
| 年 | 全国平均坪単価（万円） | 前年比 |
|---|---|---|
| 2015 | 59.3 | — |
| 2017 | 61.3 | +3.3% |
| 2020 | 61.2 | −0.2% |
| 2022 | 59.3 | −3.1% |
| 2023 | 60.2 | +1.5% |
| 2024 | 62.4 | +3.7% |
| 2025 | 58.6 | −6.1%（取引減による変動） |
短期的な上下はあるものの、全体では約5〜6％の上昇を記録。
特に2020〜2024年の期間は、資材価格の高騰や住宅需要の集中により上昇基調が強まりました。
不動産価格指数から見る住宅市場の動き
国土交通省が公表する「不動産価格指数」によると、
住宅全体の価格推移は次のようになっています。
| 分類 | 2025年指数 | 10年前比 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 住宅総合 | 141.3 | ＋約40％ | 全国平均 |
| 戸建住宅 | 116.3 | ＋約16％ | 地方中心は緩やか上昇 |
| マンション | 210.7 | ＋約100％ | 都市部で高騰 |
つまり、住宅全体では2015年比で約1.5倍に上昇。
特にマンション価格の伸びが顕著で、
首都圏・京阪神エリアでは2015年の約2倍水準に達しています。
マンション価格が急騰した理由
マンション価格の上昇には、いくつかの明確な要因があります。
① 建築資材・人件費の高騰
「ウッドショック」や円安の影響で、建築資材の輸入コストが急増。
同時に人手不足により職人の人件費も上昇し、建築コストが全体的に高止まりしています。
② 住宅の高性能化
ZEH（ゼロエネルギーハウス）や長期優良住宅など、
省エネ性能・耐震性能の強化が進み、住宅の質が上がりました。
その分、建築費も上昇しています。
③ 都市部への人口集中
地方の人口減少とは対照的に、
東京・大阪・名古屋などの都市圏では住宅需要が依然として強い状態。
土地供給が限られているため、価格は下がりにくくなっています。
④ 超低金利政策による需要拡大
日銀のマイナス金利政策が続いたことで、
「今のうちに住宅を買おう」という動きが広がり、
需要がさらに加熱しました。
住宅価格の上昇率をグラフで見ると？
全国平均では約1.5倍の上昇、
特にマンション価格の上昇率は約2倍。
つまりこの10年間で、
「戸建住宅はやや上昇」「マンションは急騰」という構図ができています。
2025年以降の住宅価格はどうなる？
2025年時点で、金利上昇がじわじわと始まりつつあります。
ただし、資材コストや土地供給の制約が続いているため、
価格が急落する可能性は低いと見られています。
しかし、今後は以下のような変化が予想されます。
- 金利上昇により住宅ローン負担が増える
- 資材価格が安定すれば建築コストが落ち着く
- 地方エリアでは人口減少に伴う価格調整が起きる可能性も
「上がり続ける」時代から、「地域ごとに差が出る」時代へ。
これが、2025年以降の住宅市場のテーマです。
まとめ：住宅価格はこの10年で1.5倍、今後は慎重な判断を
- 全国平均で住宅価格は2015年比 約1.5倍
- 戸建よりもマンションの上昇率が大きい
- 資材高・円安・人口集中・低金利が主な要因
- 金利上昇リスクがある今後は「慎重な購入判断」が必要
住宅価格が上がった今、焦って買うよりも、
金利・返済期間・総支払額をしっかりシミュレーションすることが大切です。
どん☆家は「一生の買い物」。
慎重に考えた人ほど、最終的に“得をする”時代になっています。
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